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学校教室

今こそ教育学部を理解しよう!

小さな子どもと関わる仕事がしたいというかたや、障害を抱えた子どもたちが通う特別支援学校で働くことなど、人に何かを教えたり、手助けをすることに喜びを感じる人は、教育学部に進学する学生が多くいます。

とはいっても実際に教育学部ってどんなことを学び、どういう進路が目指せるのかいまいちピンとこないかたも多いのではないでようか。

なぜなら教育学部で学ぶ専門的分野は範囲は広く、教育分野のどんな専門家になるのかイメージが湧きづらいからです。

教育学部にまつわる疑問にお答えしていきます。

教育学部で学ぶこと

教育学部では学校教育だけを学ぶのではなく、「心理学」や「哲学」、「人間科学」、「歴史」、「メディア・コミュニケーション」などなどもっと広く、深い分野まで学ぶことになります。

分類してみると大きく3つに分けられます。

  1. 歴史・哲学分野:教育の歴史・教育の目的や倫理観、人間科学、社会科学について学びます。
  2. 心理学分野:教育・発達・臨床心理学などについても学んでいきます。
  3. 現代教育分野:教育現場の実情やそれを取り巻く現代の状況を学びます。

教育の面から過去→現在→未来についていくのが教育学部なのです。

教育学部があるのは国立大学だけ?

教育学部があるのは国立大学が多いですが、公立大学では福山市立大学のみ、また私立大学は早稲田大学や中部大学、北海道教育大学、多摩川大学、鎌倉女子大学などで教育学部を設置している大学があります。
しかし概ね教育学部があるのは国立大学だと言ってもいいでしょう。

教育学部はそれぞれの大学によって異なる講義を展開している特徴があります。
基本的には教育学を習得するための講義が中心になりますが、必ずしも全ての方が最終的な目標として教員を目指しているとは限りません。

例えば富山大学では「人間発達科学部」として、学校教育・生涯教育・社会教育から企業内教育まで、幅広い教育現場で活躍できる人材の育成を目指しています。
また、教養教育院では、より幅広い知性・知恵・実践的能力の形成を身に付け、多様な能力を養う全学共通の授業科目を履修していきます。(参考:人間発達科学部 富山大学
それぞれの進路に合わせたカリキュラムを選ぶとよいでしょう。
地元を離れ地方の大学に進学する場合でも、校舎周辺の学生マンションを利用すれば、通うことは可能です。(参考:富山大学(五福キャンパス)生のための学生マンション|学生マンションドットコム教員を目指している方は教職課程を経て定められた単位を取得し、学士の学位を取得できれば教育職員免許状を得ることができます。
各大学の教育学部の特徴をよく鑑みて選択するようにしましょう。

教育学部の難易度

教育学部がある大学は全国各地に存在しており、それぞれの学校によって難易度が異なります。
平均すると普通からやや難易度が高めというレベルの学校が多いです。
どの学科を選択するのかによっても難易度が異なります。
興味があるだけではなく、自分が得意としている分野の学部を選択することも必要になります。

教育学部の人が就く仕事とは

では教育学部を選んだ人はどんな仕事につくか見ていきましょう。

先ずは、一番イメージがつく職業として、幼稚園教諭、小学校教諭、中学校教諭、高等学校教諭などがあげられます。
希望している勤務地によっては採用試験の倍率が高くて希望通りに採用されない可能性があります。さらに教育職員免許状を得ても、教員として勤務する学校に採用されなければいけないことを覚えておきましょう。

希望している勤務地で教員として採用されなかった方は他の仕事を探すケースも多いです。
例えば卒業と同時に取得できる児童指導員などの資格を活かすために社会福祉法人などに就職する方もいます。

就職先を探す場合、保育士であれば「就職・転職フェア」を行っている場合がありますので、そうした合同説明会に参加すると一気に就職先を見つけることができます。
また働きたい場所のエリアを絞って探せる保育士求人専門サイトを利用すれば、希望に近い就職先を見つけることができますので利用してみてはいかがでしょうか。

まとめ

大学

教育学部では幅広い分野を学ぶことができることがわかりました。

幼稚園教諭、小学校教諭、中学校教諭、高等学校教諭になるための学校教育だけを学ぶわけではありません。教育の歴史から、過去からの進化や成長や発達過程も学びの対象になるのです。

歴史・哲学分野、心理学分野、現代教育分野など、教育にまつわるさまざまな分野について学んでいくのが教育学部なのです。

また、国立大学を中心に私立大学も含め、教育学部のある大学を探しましょう。

各学校の履修する科目の特徴を比較し、自分の将来望んでいる職業や就職先にあった学校選びを心がけましょう。

後期高齢化社会・少子化社会に突入している日本ですが、そのような状況だからこそ、礎を担う次の世代に、しっかりとした教育を受けてもらうため、今後も教育分野の進化が問われているのです。